支部長
| 北海道支部 支部長 | 増田隆夫 |
| 東北支部 | 神本正行 |
| 中部支部 | 林良嗣 |
| 関西支部 | 田中敏宏 |
| 九州支部 | 山田淳 |
活動方針
支部・地区の賛助会員との連携を含め、特徴ある活動を中心に、広く事業展開をめざす。支部・地区発の提言・提案プロジェクトの掘り起こしも奨励する。その他の地区においても、地区講演会の開催などを通じて、地域の活性化の足がかりと会員増強に努める。なお、引き続き会員ゼロの県をなくす努力を継続する。（2022年度 事業計画より）
- 支部長会議
支部活動の定着と一層の発展、展開を期すために、会長招集の支部長会議を設け、ＥＡＪの全体的な活動の在り方、支部活動に関する意見交換と経験交流の場を定期的に開催する。
2020年12月15日に発足した北海道支部であるが、コロナ禍のために当初予定していた活動が制限される状況にあった。本年度においては、北海道支部の実質的な活動初年度とする。東北支部との連携については更なる強化を目指す。（2022年度 事業計画より）
- 対面での理事会を複数回実施する。
- 東北支部との協賛講演会を引き続き共催するなど、東北支部との一層の連携を模索する。
- 支部便りを月１回程度メール送信する。
- EAJH茶話会（適宜外部ゲストを迎える）を創設し、北海道支部活動の向上に繋げる。
東北支部
2020年12月15日 発足
会員数 102名（正会員96名、客員会員6名）
持続可能な社会の実現を目指し、東北地区の知的資産を活かした地域発の社会革新を進めるための活動を推進する。コロナ非終息をも想定し、デジタル化を引き続き推進すると共に、予定している下記の活動はコロナの状況に合わせた形で実施する。（2022年度 事業計画より）
- 新支部発足記念式典開催(理事会、講演会、懇談会の同時開催:令和4年3月頃の予定だが、4月以降に延期される可能性有り)。
- 講演会等による支部会員への情報提供と社会への発信：北海道支部、大学、学会等と積極的に連携。
- 支部として今後重点的に取り組むべき課題の検討を開始。東北地域の課題解決や地域の活性化に向けた活動の企画・実施、支部行事・活動等のオンライン化の検討・推進、新支部会員の積極的推薦、特に若手新会員の推薦を推奨など。
EAJの設立主旨を基盤として、支部会員への情報や交流の場の提供ならびに地域社会に対する啓発活動に寄与し、併せて支部会員相互の協調と親睦を図ることを目的とし、下記の活動を継続して推進する。（2022年度 事業計画より）
- 2021年度に開始した中部支部井戸端会議を継続し，フリーディスカッションから今後の活動方針のシーズ探索を積極的に行う。
- 1.の結果も踏まえ，時機を得たテーマでEAJ中部レクチャーを企画・開催し，新しい技術・情報の紹介と共有に寄与する。
- 中部支部運営委員会，企画推進部会を定期的に開催し、情報発信の場の企画を積極的に行う。
- 中部通信を発信し、これを通じて会員相互の情報交換と交流の活性化に努める。
- オンラインの利点を最大限活用し、支部活動の積極的な発信に努める。
EAJの設立主旨である日本の工学・科学技術全般の発展に寄与するとともに、科学技術に関わる産学官の指導的立場にある者の団体であることを基盤として、本支部会員への情報や交流の場の提供ならびに地域社会との共創活動に寄与し、併せて本支部会員相互の協調と親睦を図ることを目的とする。（2022年度 事業計画より）
- 運営委員会開催（3回程度開催予定）
- 2022年度上半期 第8回講演会開催予定（京都地区）
- 2022年度下半期 第9回講演会開催予定（神戸地区）
本支部は、日本工学アカデミーの設立趣旨である日本の工学・科学技術全般の発展に寄与するとともに、科学技術に係る産学官の指導的立場にある者の団体であることを基盤として、本支部会員への情報や交流の場の提供ならびに地域社会に対する共創活動に寄与し、併せて本支部会員相互の協調と親睦を図ることを目的としている。
2022年度は、昨年度から進めてきたデジタル・オンライン技術の活用により、支部主催行事・交流等を状況に即して企画・開催すること（リアル・ハイブリッドもしくは完全オンライン）を検討・実施していく。また、運営委員会・会員拡大強化等の活動も引き続き行う。2022年度のアクションプランは次のとおりである。（2022年度 事業計画より）
- 支部会員への情報提供や交流の場として、講演会、シンポジウム、懇親会などを開催する。
- 次代を担う高校生や高専生に対する工学・科学技術の啓発活動として、出張講演会を開催する。
- 支部運営体制の強化を図るとともに、会員拡充に向けた取り組みを行う。
- 九州地域の特性を反映した課題解決や地域の活性化に向けた活動を企画、実施する。
- 上記実施にあたり、業務におけるデジタル・オンライン技術の活用を検討・推進する。
（2023年3月16日現在）