支部役員
| 支部 | 支部長 | 担当理事 |
| 北海道支部 | 瀬戸口剛 | 瀬戸口剛 |
| 東北支部 | 長坂徹也 | 田中真美・長坂徹也 |
| 中部支部 | 林良嗣 | 岩井善郎 |
| 関西支部 | 田中敏宏 | 大村直人 |
| 九州支部 | 山田淳 | 久枝良雄 |
支部長※ 2025/6/5更新により非表示
活動方針
地域の特徴ある活動を中心に推進するとともに、支部長会議の開催等により、支部間、支部・委員会の連携強化に努め、支部・地域発の「地域ならでは」の提言・提案プロジェクトの掘り起こしも含め、広く事業展開を行う。また、「人類の安寧とより良き生存のために未来社会を工学する」事業活動を包摂的に推進するべく全ての地域での支部設立をめざし、中国・四国支部の設立に向けた活動を加速する。（2026年度事業計画より）
- 支部長会議
今後のEAJ、支部、委員会活動などの更なる発展に繋げるため、委員会委員長、支部担当理事にも参加いただき、EAJ財務・事業状況、各支部・各委員会の活動・取組状況や課題などの情報共有を行うとともに、工学による社会課題の解決、事業基盤の強化・活性化に向け、文理・分野・産学官融合組織としてのEAJの特質を生かした、質が高く持続可能な事業活動・事業共同企画・社会実装のあり方、提言実効性の向上策等について意見交換を行う。
現在北海道において、再生可能エネルギー、次世代半導体、宇宙開発、ＧＸやＤＸに係る新たな産業創出の動きが進んでいる。そのような情勢の中、北海道支部は工学人材の育成、及び研究者間のネットワーク形成、社会への啓発活動などを通じて、道内の工学分野の変革に貢献する。（2026年度事業計画より）
- 従前どおり、東北支部とは共催・協賛事業などにより連携し、相互の発展に資する。
- エンジニアリングカフェ、または研究発表会等のイベントを通じて、会員内外の交流を深め、支部活動の活性化を図る。
- 一般市民向けの工学系イベントへの協賛を通じて、一般社会でのEAJ北海道支部の知名度向上に努める。
東北支部
2020年12月15日 発足
会員数102名（正会員94名、客員会員8名）
持続可能な社会の実現を目指し、東北地区の知的資産を活かした地域発の社会革新を進めるための活動を推進する。支部会員の多様化、活動のデジタル化を引き続き推進するとともに、下記の活動を実施する。（2026年度事業計画より）
- 講演会等による支部会員への情報提供と社会への発信･北海道支部、委員会、大学、学会等と積極的に連携。
- 支部として今後重点的に取り組むべき課題の検討。
- EAJ中部レクチャーに中部独特のテーマを投入していく。
- 運営委員会にスマートシティ関連の人材を招く。
- 他の国内外組織と工学を超えた横断的連携を進め、工学の常識を転換する。
- 支部活動の世代交代を検討する。
（2026年度事業計画より）
EAJの設立主旨である日本の工学・科学技術全般の発展に寄与するとともに、科学技術に関わる産学官の指導的立場にある者の団体であることを基盤として、本支部会員への情報や交流の場の提供ならびに地域社会との共創活動に寄与し、併せて本支部会員相互の協調と親睦を図ることを目的とする。
特に、工学と他の分野との連携をテーマとして講演会等の開催を進める。可能であれば、現地見学会などを併用し、対面での会員等間の直接連携の場を構築し、支部活動の強化に努めたい。
企画運用対応の大学数を増やし、会員活動の場や分野の範囲を広げる活動も試みる。
事務局運営の安定化ならびに円滑化をより強化する試みを行う。（2026年度事業計画より）
- 運営委員会開催（3回程度開催予定）
- 2026年度上半期 第16回講演会開催予定（大阪地区）
- 2026年度下半期 第17回講演会開催予定（京都地区）
本支部は、日本工学アカデミーの設立趣旨である日本の工学・科学技術全般の発展に寄与するとともに、科学技術に係る産学官の指導的立場にある者の団体であることを基盤として、本支部会員への情報や交流の場の提供ならびに地域社会に対する共創活動に寄与し、併せて本支部会員相互の協調と親睦を図ることを目的としている。
2026年度は、デジタル・オンライン技術を適宜活用した支部主催行事・交流等を企画・開催する。また、運営委員会・会員拡大強化等の活動も引き続き行う。2026年度のアクションプランは次のとおりである。（2026年度事業計画より）
- 支部会員への情報提供や交流の場として、講演会、シンポジウム、懇親会などを開催する。
- 次代を担う高校生や高専生に対する工学・科学技術の啓発活動として、出張講演会を開催する。
- 支部運営体制の強化を図るとともに、会員拡充に向けた取り組み等を行う。
- 九州地域の特性を反映した課題解決や地域の活性化に向けた活動を企画、実施する。
- 上記実施にあたり、業務におけるデジタル・オンライン技術の活用を推進する。
（2026年6月5日現在）